5月25日配信開始 一覧表示
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本セミナーは、以下のような中小企業向けに企画しました。 ◇評価制度の「基本」について理解しておきたい ◇教科書的でなく、中小企業で使えるノウハウを知りたい ◇制度運用のポイントを聞いておきたい ◇自社にマッチした人事評価表を作りたい ◇これから制度改定を進める上での留意点を知りたい という方は、ぜひご参加下さい。 視聴料金 無料 セミナー概要 1.「主観」での評価はだいたい正しい ▽なぜ、人事評価結果がしっくりこないのか? ▽人事評価表のつくり方は間違っていないか? ▽どうやって評価するかの前に、何を評価するかを考える 2.「評価者=プレイングマネージャー」という認識をもっておく ▽なぜ、人事評価はばらつくのか? ・評価者の問題に責任転嫁していないか? ▽評価者が評価しづらい3つの失敗ケースとその対策  ①評価項目が多すぎる  ②評価基準が曖昧過ぎる  ③評価項目・基準がそもそも不公平 ▽業績・成果評価のつくり方  ・業績・成果評価項目の例  ・評価項目を設定する際の2つの留意点  ・絶対値/前年伸び率/目標達成度、どの基準で評価するか?  ・定量的に評価しづらいケースの対応策 ▽職務プロセス評価のつくり方  ・職務プロセス評価項目の例  ・「保有」ではなく、「発揮(行動・役割責任)」ベースで評価を行う  ・評価基準を作る際のコツ 3.とりあえずライトにはじめ、徐々に進化させる ・最も大事なことは、人事制度を運用すること ・運用ルールのつくり方、考え方  ①評価スケジュール  ②評価者・評価フロー  ③評価結果の処遇反映 ・本人評価は本当に必要か? ・評価者の評価スキルに不安があるがどうすればよいか? 参加条件 ①同業他社の方でないこと ②ご参加者が所属される企業(自営業の方も含め)が実際に営業をされていること ※セミナーの性質上、同業他社の方、実際に営業していない企業(自営業含む)様のご視聴はお断りさせていただいておりますので予めご了承下さい。
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人事制度改定を成功させるコツは何でしょうか? そのひとつは、「成功事例」を知ることでなく、「失敗事例」を知ることです。 成功事例には共通項がない場合が多い反面、失敗事例には一定の共通項があります。 本セミナーでは、人事制度改定での「よくある失敗」を集約しました。すぐに使える「成功のための対策」と合わせてご紹介します。 「制度改定を進める上でのポイントが分からず不安である」「制度がうまく活用できていないが、どうすれば良いか分からない」「今から導入を検討しているが、このまま進めて問題ないか確認したい」など感じておられる方、ぜひご参加ください。 視聴料金 無料 セミナー概要 事例1:制度改定が進まない・・・・  事例2:等級段階数が多すぎる 事例3:なんとなく必要性を感じ「専門職」を設ける 事例4:評価の中身を細かくし過ぎた 事例5:“教科書通り”に本人評価を実施した 事例6:給与制度が昇格意欲を削いでいた 事例7:「メリハリのある給与制度」にしたら、逆にメリハリがなくなった 参加条件 ①同業他社の方でないこと ②ご参加者が所属される企業(自営業の方も含め)が実際に営業をされていること ※セミナーの性質上、同業他社の方、実際に営業していない企業(自営業含む)様のご視聴はお断りさせていただいておりますので予めご了承下さい。
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様々な人事施策や成功事例が世の中にあふれています。 ただし、それらを自社に取り入れたからといって成果があがるとは限りません。 なぜなら、人事課題は各社様々であり、課題にマッチしていない施策は意味をなさないからです。 当セミナーでは、その課題を明らかにするための手がかりをお話しします。 視聴料金 無料 セミナー概要 1.人件費に関する分析  ・人件費の高い、低いを何で判断するか  ・中小企業は特に、何を人件費に入れるかを吟味する  ・業種別にみた人件費水準データ  ・人件費の変動性を見極め、コントロールするための観点 2.賃金水準に関する分析  ・世間水準データと比較し、外部競争力をチェックする  ・自社の賃金水準を設定する観点  ・管理職と非管理職の賃金逆転を解消するには 3.人員構成  ・年齢構成により設定課題は大きく異なる  ・悩ましい年齢構成3つのパターン  ・等級構成をチャックし、自社の人材マネジメントを再考する  ・人事諸施策の一覧 4.思い込みで課題を設定しないため、社員の意識調査を行う 5.人事制度全般についてのチェックポイントご紹介 参加条件 ①同業他社の方でないこと ②ご参加者が所属される企業(自営業の方も含め)が実際に営業をされていること ※セミナーの性質上、同業他社の方、実際に営業していない企業(自営業含む)様のご視聴はお断りさせていただいておりますので予めご了承下さい。
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『同一労働同一賃金に基づく処遇改定方針書(Excelシート)』付きセミナー受講後、講師へのメールでの質問・相談が可能 2020年4月「同一労働同一賃金」に関する法改正がスタートしました。しかし、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、足元の景気悪化だけでなく、大不況の長期化が言われています。 中小企業は来年2021年4月からの適用となりますが、遅くとも 今年中には方針を固めなければなりません。 大企業でも、法改定に合わせて応急措置的な対応を行ったケースが多く、収益環境の急激な悪化に適合した再検討が必要でしょう。 「法対応はしなければならないが、人件費を上げる余裕はない」本セミナーでは、このような企業経営者・人事担当者の方々のために、最低限着手すべき改善案のつくり方について解説します。 視聴料金 10,000円(税込) 支払方法 銀行振込※お申し込み後、振込先を記載したメールをお送りいたします。 セミナー概要 1.同一労働同一賃金と法改正のポイント  (1)法改正の概要  (2)パートタイム・有期雇用労働法(通称)のポイント    派遣社員の派遣料値上げ要請への対応は?  (3)「抜け穴」「グレーゾーン」問題    無期転換者は? 定年延長は? 別子会社化は? 2.同一労働同一賃金に関連する注目の裁判例  ・契約社員にも、家族手当、住宅手当、退職金は必要か?  ・アルバイトにも、賞与支給は必要か?  ・定年再雇用者の給与は、どの程度まで引き下げ可能か?  ・正社員だけに、通勤手当、食事手当、皆勤手当を支給する企業は? 3.人事担当者に聞いた対応方法  ~企業の取り組みアンケート調査結果~ 4.ガイドラインに沿った処遇改定方針の検討  (1)基本給の考え方と対応方法  (2)賞与の考え方と対応方法  (3)ガイドラインに例示されている諸手当、福利厚生の見直し方  (4)家族手当はどうするか?  (5)住宅手当はどうするか?  (6)定年再雇用者に関するガイドラインと対応方針  (7)賃金カーブ見直しの必要性  (8)人件費増加シミュレーションの作成 5.処遇改定方針書と待遇差説明書例  (1)同一労働同一賃金に基づく処遇改定方針書(記入例)  (2)雇用区分ごとの待遇差についての説明書例 本セミナーのまとめ
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6月15日配信開始 一覧表示
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多くの企業が、評価や賃金制度について、「制度はあるが形骸化している、活用できていない」など制度の浸透や運用に関する悩みや問題を抱えています。コロナの影響が深刻化するなかでも、この“人”に関する経営課題は変わらず重要であり、制度をうまく機能させていくことが肝要です。 本講演では、よくある評価・賃金の設計手法や経営戦略実現のための戦略人事としての制度論ではなく、脳科学や心理学に基づく人間心理というこれまでとは違った切り口から、本気で制度を機能させていくための5つの勘所を豊富な経験をもとに解説します。 視聴料金 無料 セミナー概要 Part1 もう一つの視点 ・人事制度がうまくいっていない会社が多い ・「制度があっていない」を解決するためには? ・「運用ができていない」を解決するためには? ・浸透・定着に持つべき、人間心理の5つの勘所 Part2 制度浸透・定着の5つの勘所 ・勘所①:人は、すぐ「忘れる」ものである  ・一度伝えて伝えたつもりにならない(繰り返し・あの手この手) ・勘所②:人は、「変化を恐れる」ものである  ・段階的に導入する  ・意味を伝える ・勘所③:人は、「誰に言われるか」が重要である  ・上司と部下との信頼関係を築く  ・評価・処遇決定プロセスを工夫する ・勘所④:人は、なかなか「続かない」ものである  ・フィードバックを徹底させる(環境づくり、評価回数、IT活用) ・勘所⑤:「言葉のもつ多様性」を理解する  ・評価基準の擦り合せを行う  ・言葉にこだわる Part3 まとめにかえて 参加条件 ①同業他社の方でないこと ②ご参加者が所属される企業(自営業の方も含め)が実際に営業をされていること ※セミナーの性質上、同業他社の方、実際に営業していない企業(自営業含む)様のご視聴はお断りさせていただいておりますので予めご了承下さい。
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新型コロナウイルスが契機となり、組織運営のあり方も大きく変わっていきます。店舗企業における毎月の店長会議についても、従来型の集まっての店長会議から、WEB店長会議へと大きく移行していくでしょう。そこで、今回のセミナーでは、 ●良い店長会議と、悪い店長会議が与える影響の大きさ ●WEB店長会議のあり方や、上手く運営するコツ ●WEB店長会議を導入する際に活用できる助成金・補助金 ●店長に喜ばれ、店長が育つ店長会議でやるべきコンテンツ などをご紹介します。 視聴料金 無料 セミナー概要 Ⅰ.なぜ「店長会議」に注目したのか?  ・多くの今の店長会議は、やる意味がない  ・逆に上手い店長会議をすれば、それは最強の人が育つ仕組みとなる Ⅱ.WEB店長会議の「メリット」と「コツ」  ・WEB店長会議のメリット  ・WEB店長会議の導入に使える補助金・助成金  ・WEB店長会議でグループワークすら出来る  ・WEB店長会議で守るべき6つのコツ Ⅲ.店長が変わる!店長会議改革ノウハウ  ・店長会議を改革する上で、まず考えるべきこと  ・多くの店長会議で実施されている●●を廃止すれば上手くいく  ・店長会議の資料となる店長の問題解決力・思考力を高めるシート Ⅳ.セミナー受講特典のご案内 参加条件 ①同業他社の方でないこと ②ご参加者が所属される企業(自営業の方も含め)が実際に営業をされていること ※セミナーの性質上、同業他社の方、実際に営業していない企業(自営業含む)様のご視聴はお断りさせていただいておりますので予めご了承下さい。
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再雇用制度・定年延長制度の見直しを行う企業が急増しています。高年齢化による組織パフォーマンスの低下や人材不足等の幅広い問題に対応するため、シニア社員の活躍を最大限に引き出せる人事制度の構築がいま、求められています。 本講演では先進企業の事例を紹介しながら、70歳雇用時代を見据えて各社がどのように制度構築を進めていくべきか、そのあり方について解説します。 視聴料金 無料 セミナー概要 Part1 シニア雇用に係る外部環境  (1)法改正  (2)中堅・中小企業でのコンサルティングを通じた体感  (3)民間企業対象の調査データ Part2 自社の環境に適した人事制度構築  (1)シニア社員活用のための現状分析と組織課題抽出  (2)定年再雇用制度の設計方針  (3)定年延長制度の設計方針 Part3 再雇用制度・定年延長制度事例  (1)再雇用制度事例  (2)定年延長制度事例 参加条件 ①同業他社の方でないこと ②ご参加者が所属される企業(自営業の方も含め)が実際に営業をされていること ※セミナーの性質上、同業他社の方、実際に営業していない企業(自営業含む)様のご視聴はお断りさせていただいておりますので予めご了承下さい。
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